タブレットレジ
いまや低価格で始めることのできるタブレットレジって当たり前なんですけど、わたしが飲食店に関わった2013年からいろいろ検討して、2014年から約4年間エアレジを使用しています。
基本的にアプリは無料なものが多く、タブレット、プリンタ、ドロアと接続し使用します。
たくさんの種類があるが
結局私はエアレジにしました。他のサービスはとにかく初期費用がかかったので、小規模飲食店にはまず無料じゃないと無理。
エアレジは装置台は必要ですが（ドロア、プリンタ、iPad、Air Payment端末）、基本使用料は無料です。（カード決済時の手数料はある）
飲食店って、製造業とかと同じで、装置産業の部分があって、とにかく設備投資費用が高い。おまけに人件費も高い。だから無料でできたエアレジは本当に良かった。スクエアレジもそうです。基本無料ですね。でも案外無料のレジサービスって過去は少なくて、毎月何千円とか取るサービスもありました。
だから飲食店に入り込もうとする情報系サービスの人らにまず言いたいのが、「おたくらに支払えるほど飲食店って、純利益残らないし経費使えないんですよ」という点。インターネット企業とかと違って固定経費が大きいんです。この点を理解しないと自分らのサービスがなぜ受けないのか、理解できないと思います。インターネット企業で飲食店の厳しさを知っている会社ってまずいないはずなんですよ。なにも持たずにAWSやGCPでつくって、だめならやめる、というおきまりのWebサービス会社のパターンは飲食店ではできません。
一番心配していたのは運営元がリクルートなので、上記の飲食店の経費をまったく無視しためんどくさい他のサービスでからんでくるのではないか、と心配していたのですが、結果的に見るとまったく絡んでこなかったので、エアレジはおすすめです
経緯
会計を委託していた会社から、MFクラウド（会計サービス）との親和性がよいのですすめられた。
iPadは9inch 2013年のモデルをsoftbankで契約して使用。9インチで問題ない。アプリスピードも要求されないのでまだ使用中。iPadはレジ用、出勤管理専用としてのみ使用している。
もともとプリンタはネームバリューからエプソンのプリンタ・ドロアーセットを購入したが、認識不良やスクエアレジとの共用を考慮してスター電子に変更した。したがってプリンタもドロアも現在2世代目。スター電子のほうがBluetooth対応、アプリなどがしっかりしていた。スクエアレジが推奨していた理由もそれだろう。
2015年頃、Square スクウエアレジに乗り換えようとしたが、電子マネー非接触（iD/QuickPay/Suica Icocaなど）への対応が早かったので切り替えず、エアレジを継続使用した。（スクエアは米国企業なので、どうしても日本国内の事情においつくまでの時間がかかるようです）
できること
レジ業務
売上報告
クレジットカード、電子マネー支払い(VISA/MASTER/JCB/AMEX、iD/ICOCA SUICA/Quick Payなど主要なのはOK）
良いところ
使用するには無料。（電子決済時に手数料３−３．５％必要）
基本レジ業務できる。
インターフェイスはわかりやすい
Air Payment（クレジットカード・電子決済）との親和性はとても良い。
良いところホットペッパーとか他のリクルートが絡んでくるかと思ったがそれがない。意外。３％を超えるカード決済手数料で稼げているから良いのかしら。
あかんところ
アプリをアンドロイド使用不可。Apple製品しか使用できないので、端末が高め。（もちろんAndroidでもWebからログインは可能です）
アプルのバグある。止まる。過去に比べるとだいぶ減りましたけど、まだ時々あります。通信状況が悪いときにアプリクラッシュするので、強制終了することも。
IOS 最新版アプリアップデートへの対応が遅い。まあ、これは安定動作するまでに待たせる、検証させる、という意味であることは理解しています。
Airpay（エアペイクレジットカード、電子マネー決済）のスピードがちょっと遅い。早く反応してほしい。
備考
最近、リクルート意外の会社から、Line Payとか、Google Payとか、BitCoin決済とか、追加で提案くるのですが、結局レジ側で対応できないと、飲食店としては困ります。
大規模店舗はスタッフの作業が複雑になることを避けないといけないので、使用しているレジ（私の場合はAirレジ）がその新端末に対応できないと困ります。
まずは店舗に使用することを提案する前に、使用しているレジの会社に決済パターンとして含めてもらうようにするほうが先手ではないかと思います。
飲食店に売り込みに来る人達に共通しているのが、小規模店舗が一個の支払いサービスとかのために特別対応と経費と手間を出すと思い込んでいる点です。小規模店舗はそれはできないですよ。インターネット会社みたいに潤沢な投資資金で高学歴の人が余裕持ってやっているわけではないので。不思議なことに、外資系企業の料金体系はこの点を理解しているものが多く、トリップアドバイザーやGoogleは良い提案があります。この話はまた別の場所で書きます。
以上
2018年9月の情報です。